テレワークが今後災害時などの時などで
注目されていくことでしょう。
テレワークとは、インターネットなどを活用して
場所や時間などにとらわれず働くことをいいます。
テレワークを普及し推進していくのは働き方改革を
進めている日本では必須のものです。
育児・介護などの両立などを可能にするのも
テレワークによる働き方によるものが大きいです。
災害や猛暑で見直されるテレワーク
過去東日本大震災のときも、すでにテレワークを
導入している企業などは、すばやく事業を再開できた
との実績報告があったようです。
ターミナル駅などにあるシェアオフィスなども
続々と増えているようで、交通緩和にも利するもの。
官民あげて「テレワーク・デイ」のキャンペーン
で実施中（7/27）でもある今、色々な働き方ができるように
社会整備していくのも今後の日本には必要なことです。
少子高齢社会でも生産性を上げていくには、
どうしても高齢者でもある方にもできるだけ働いてもらう、
また女性の方にも働きやすい環境をつくっていくためにも、
テレワークによる働き方は、必須のものとなりそうです。
日本は災害の多い国です。
いざという時に、事業の再開などをより早くしていく
ためにもテレワークによる働き方の普及は欠かせない要素
となっているんです。
ある企業では、今年の猛暑で35度を超えたなら在宅勤務を
促すようにしているとのこと。
日本でテレワークを遅れている訳
日本でのテレワークが普及していくのが
難しいものがあるのも事実です。
人事評価がface to faceをより重視する、
またはせざるを得ない人事評価しているという実態。
どうしても仕事の成果を基準というより、労働時間や
勤務態度などで行うため、会社へ来ることが重視される
からです。